(ｿｰｽ：Oyster)
フランス政府が浦和レッズとパリ・サンジェルマンとの間で噂されている埼玉県民773万8536人とネイマールのトレードについて言及した。
フランスの現地メディア、パリリークスが速報で伝えている。
パリリークスによれば、フランス政府は今回のトレード騒動について「フランス革命以来の国家存続に係わる危機」として危機感を露にしているということだ。
マークス記者は「フランス政府が抱いている危機感は相当なものです」と説明する。
「フランス政府が気にしているのは773万人という人数ではありません。人口減少が進んできているフランスにとってそれだけの納税者が増えることは必ずしも悪いことではありませんからね。問題はそれが全員埼玉県民であるということです。パリは長年にあたってそのブランド力を高めてきました。観光地ランキングでは世界2位、そして都市ブランドランキングでは堂々の世界1位です。それが大量の埼玉県民が到来したらどうなるのか。言うまでもありません。パリが埼玉化すればパリはパリではなくなってフランスはフランスではなくなるのです。これは国家的危機です。フランス革命を遥かに超える危機なのです」
マークス記者はそう述べてから、埼玉の悪口を延々と述べた。
(当サイトは埼玉県民閲覧ブロック機能を採用している。しかし、先日機能不具合で埼玉県民が閲覧していることが発覚した。従って埼玉の悪口についてはここでは割愛する)
マークス記者はトレードの噂が流れてから、埼玉県民が絶対にパリに到来しないよう祈る毎日が続いていると言うことで、睡眠もままならない状況だということだ。
しかし、一方で日本ではトレードを歓迎する声が今後更に増えていくことは容易に予想できる。
今後は日本とフランスの駆け引きが続くことになるだろう。
かく言う私も日本人としてトレードが成立することを心から願っているが、一筋縄でいきそうもないこの問題について注意深く見守っていきたいと思う。
